ビットコインは、氏名や住所等の個人情報を公開せずに取引をすることが出来るので、「脱税やマネーロンダリングといった違法な取引に利用される」という批判をされることがあります。

その理由は、ブロックチェーン上の取引において、個人情報がウォレットアドレスしか公開されないので、匿名性があるように思われています。

しかし、ブロックチェーン上の取引は、コインの流れがブロックチェーン上に履歴として残り、すべてが公開されています。

つまり、取引履歴のアドレスから、個人情報がすべて分かってしまうので、ビットコインをはじめとした多くの仮想通貨は匿名通貨と異なる分類がされます。

個人情報とブロックチェーン上のアドレスが結びつけば、個人が保有している仮想通貨の残高や取引記録を知ることが出来ます。

アドレスと個人情報が完全に線で繋がっている為、そういった意味で、世間で使われている法定通貨よりも匿名であるとは言えないかもしれません。

仮想通貨のブロックチェーン技術を用いつつ、匿名性を有するコインを匿名通貨と呼びます。

仮想通貨の取引記録や資産といったプライバシーが保護されます。

また、個人情報の流出といった問題が企業で起こった場合でも、匿名通貨を使用してその企業に対して決済を行った場合等は、個人情報の流出といった問題は起こり得ません。

匿名通貨はその匿名性によってメリットが多くありますが、当然デメリットも存在します。

その匿名性故に、脱税やマネーロンダリングといった違法取引に取り扱われる虞がある点です。

ビットコインをはじめとした多くの仮想通貨は、ブロックチェーン上にあるアドレスと個人情報を結びつけることが出来ましたが、匿名通貨を用いると、アドレスと個人情報が結びつかなくなります。

匿名通貨にも何種類かあり、その方法は様々ですが、匿名通貨にはあまり良くないイメージがついてまわり、日本では既に匿名通貨の規制が始まっています。

匿名通貨にも色々と種類があります。

ここでは、時価総額が比較的高い匿名通貨を紹介します。